このDVDは、マタハラを防止するための正しい考え方を、事例（ケースドラマ）を通じて学ぶ社員研修 DVD です。管理職から一般社員まで、全社員で視聴していただけます。互いに思いやり、助け合える。そして社員一人ひとりが存分に力を発揮できる――そんな職場づくりの一助にぜひご活用ください。

特長 1

職場でよくある7つのケースを、ドラマとナレーションで深く学べます

特長 2

今注目されている「男性の育休問題」のケースを収録しています

特長 3

判断に迷う「ハラスメントの境界線」を明解に解説しています。

マタハラの定義

妊娠・出産、育児のための制度利用をきっかけに、職場の上司や同僚が働く意欲や機会を奪う言動をとることを「マタニティ・ハラスメント（マタハラ）」といいます。マタハラは、マスコミで大きく取り上げられるなど、社会問題になっています。
2017年１月施行の改正男女雇用機会均等法および改正育児・介護休業法では、事業主に十分な防止措置を講じることが義務づけられ、リスクマネジメントの観点からも企業での取り組みが必須となりました。

「その通りだと思った」、「周囲の人がそう言っていた」という場合は要注意。あなたが働く職場は、マタハラが生まれやすい環境にあるかもしれません。

労働人口の減少が確実な日本では、男性・女性の区別なく活躍できる職場づくりが求められています。ところが、一昔前のようなこうした固定観念がマタハラを引き起こし、女性の働く意欲や機会を奪っているのです。

どんな言動がマタハラになる？

マタハラになる言動は多岐にわたります。上司と部下の関係、職場の同僚同士の関係で、それぞれ法的にマタハラに該当する要件が違います。自分と相手との関係を見極め、どういった発言が問題になるのか理解することが重要です。
また、法的には問題ないとされても、倫理的に問題になる、いわゆる“グレーゾーン”の言動も職場ではよく見受けられます。グレーゾーンの言動は、職場の雰囲気を悪くします。互いに腹の内を探り合うような状態になり、ギスギスした人間関係が生まれ、働きにくい職場になってしまいます。
そういう状況を回避するための第一歩は、“明らかなマタハラ”について理解することです。このＤＶＤでは、はじめに明らかなＮＧ言動をとりあげたケース、次にマタハラかどうか判断に迷うようなケースについて解説しています。

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改正男女雇用機会均等法・改正育児・介護休業法

2017年1月1日に改正男女雇用機会均等法及び改正育児・介護休業法が施行されました。
「事業主の義務」として、それぞれ以下のようにまとめられています。

改正前

• 妊娠・出産等を理由とする不利益取り扱いの禁止
• 育児休業・介護休業等を理由とする不利益取り扱いの禁止

改正後

• 上司・同僚から妊娠・出産等に関する言動により妊娠・出産等をした女性労働者の就業環境を害することがないよう防止措置を講じること
• 上司・同僚からの育児・介護休業等に関する言動により、育児・介護休業者等の就業環境を害することがないよう防止措置を講じること

法律では、マタハラに適切に対応するための相談窓口を設けること、社員一人ひとりのマタハラ行為を防止する啓発活動や組織づくりをすることなどがあげられています。
注目すべきは、日ごろから接する機会の多い職場のメンバー間でのハラスメント行為について言及されている点です。つまり、社員一人ひとりがマタハラの重大さを理解しなければならないのです。

制度利用者に対する意識づけ

「子育てが大変なのはわかる。だけど、制度の利用が当たり前という態度はちょっと……」
制度利用者に対しての不平・不満は表立っては言いにくいものです。実際、思っていても言えない人がほとんどでしょう。
しかし、たとえば保育園の送り迎えのために短時間勤務制度を利用している社員、子どもの急な体調不良で早退した社員などがいたら、職場の誰かがその人の仕事をフォローしなければなりません。場合によっては、プライベートの予定をキャンセルして仕事のフォローをしなければならなくなることもあります。
そういう状態が続くと周囲の人のストレスが高まり、気がつかないうちに制度の利用者に対してきつく当たってしまうことも起こり得ます。そして、それが積もり積もって、マタハラへ発展してしまうのです。

このＤＶＤでは、いわゆる“マタハラ被害者”自身が、職場のメンバーのハラスメント行為を引き起こしてしまう可能性があるというケースも収録しています。マタハラを防止するためには、制度の利用者も意識を変えなければなりません。職場全員で考えてきたい問題です。

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